修学支援4つの制度

4つの制度で『学びたい気持ち』を応援します

臼井学園 経済的支援制度

臼井美容専門学校

指定校推薦入学 AO入学 校長推薦入学
美容学科 学費30万円免除
(1年次演習実習費+1年次教育充実費+入学検定料)
学費18万円免除
(1年次教育充実費)
学費15万円免除
(1年次前期演習実習費+1年次前期教育充実費)

北陸ビジネス福祉専門学校

指定校推薦入学 AO入学 校長推薦入学 一般入学
介護福祉学科 学費18万円免除
(1年次演習実習費+入学検定料)
学費12万円免除
(1年次教育充実費)
学費15万円免除
(1年次前期演習実習費+1年次前期教育充実費)
医療秘書学科 学費16万円免除
(1年次演習実習費+入学検定料)
学費8万円免除
(1年次教育充実費)
学費12万円免除
(1年次前期演習実習費+ 1年次前期教育充実費)
精神保健福祉学科 学費15万円免除
(入学金)

富山自動車整備専門学校 自動車整備学科

基準及び免除額 指定校推薦入学 特別推薦入学
後援会・在学生・卒業生
推薦入学 社会人自己推薦入学 一般入学
特待生I 基準 高校の評定値3.5以上かつ欠席日数10日以内
免除額 入学検定料※1
25,000円
年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期実習費
100,000円
特待生II 基準 高校の評定値3.0以上
特待生判定試験※2の点数が本校の定める基準に達した者
免除額 入学検定料※1
25,000円
入学検定料※1
25,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期実習費
100,000円
1年次前期実習費
100,000円
1年次前期実習費
100,000円
1年次前期実習費
100,000円
特待生III 基準 評定値関係なく
特待生判定試験※2の点数が本校の定める基準に達した者
免除額 入学検定料※1
25,000円
入学検定料※1
25,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
1年次前期施設設備費
100,000円
※1 入学検定料の免除については、2020年12月までの入学試験の受験に限ります。
※2 特待生判定試験は、本校での筆記試験を指します。
特待生判定試験の結果について、各推薦入学においては合否判定に影響するものではありません。ただし、一般入学においては筆記試験の結果として合否判定に影響します。

臼井学園 教材費負担軽減制度

臼井美容専門学校・北陸ビジネス福祉専門学校

家族の方が、臼井学園の在学生または卒業生の場合、1年次教材費(入学時納入分)は、半額となります。

※家族の適用範囲は、本人を基準に第2親等以内とします。双子で入学の場合は、それぞれの学科の教材費を減免します。

  • 臼井美容専門学校美容学科は、美容師コースの場合150,000円減免、総合美容コースの場合190,000円減免
  • 北陸ビジネス福祉専門学校介護福祉学科は65,000円減免、医療秘書学科は75,000円減免、精神保健福祉学科は45,000円減免

富山自動車整備専門学校

家族の方が、臼井学園の在学生または卒業生の場合、1年次教材費(入学時納入分)は、100,000円減免となります。

※家族の適用範囲は、本人を基準に第2親等以内とします。双子で入学の場合は、それぞれの学科の教材費を減免します。

高等教育修学支援新制度 ※精神保健福祉学科は対象外

令和2年4月より、高等教育修学支援新制度が開始されました。
高等教育修学支援新制度は、学びの支援として、授業料等の減免給付型奨学金が組み合わさった制度です。

「支援対象となる学生」

住民非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生

「支援額」

支援を受けられる金額は、世帯収入、進学先の種類、一人暮らしかどうか等によって異なりますので、詳しくは下記のQRコードより確認ください。

なお、高校3年次に、在籍の高等学校にて予約申請が可能です。スケジュール等は、進路指導部や担任の先生に確認してください。
文部科学省ホームページ「高等教育の修学支援新制度」より ※本制度は変更になる場合があります。

専門実践教育訓練給付制度 ※精神保健福祉学科のみ対象

中長期的なキャリアアップを支援するため、厚生労働大臣が専門的・実践的な教育訓練として指定した講座(専門実践教育訓練)を受講した場合に、給付金の給付割合の引上げや追加支給があります。専門実践教育訓練の対象となる講座は厚生労働省ホームページにてお知らせしておりますのでご確認下さい。

厚生労働省ホームページ「講座を運営する事業者(スクール)の方へ」より ※本制度は変更になる場合があります。